信用取引残高（信用買残・信用売残・信用評価損益率・信用倍率・信用買残比率）

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AIによる指標の重要度評価は”辛口評価”の設定になっています。見方の詳しい説明は「AIによる指標の重要度評価について」を参照。

信用取引残高のチャート

信用買残を表示中

Chart [Purchases Value,Sales Value,Margin Net Position(Current outstanding margin trading)-japan]

Chart [Margin Balance Profit and Loss Ratio]

Chart [Purchases Value/Sales Value]

信用買残比率を表示中

Chart [Margin Buy Balance to Market Capitalization Ratio]

裁定残（裁定買残と裁定売残）や仮需比率の推移と一緒に見よう！

信用残（信用買残と信用売残）は仮需と呼ばれる需給面を見る指標ですが、需給面を見る指標として裁定残（裁定買残と裁定売残）があり、両者を一緒に見て先行きの相場判断することが多いです。裁定残の推移と見方の解説は、以下のページで掲載していますので参考にしてください。当ページでは、全体の需要と信用買残の割合である信用買残比率を掲載していますが、以下のページでは全体の需要と裁定買残の割合である裁定買残比率も掲載しています。

裁定取引（裁定買残・裁定売残・裁定残・プログラム売買・裁定買残比率）

裁定買い残・裁定売り残・裁定残高（差引・ネットポジション）・プログラム売買の株数と金額のチャートや時系列です（速報）。裁定買残比率や日経平均株価との比較チャートも掲載。裁定解消売りなど急落リスクなどがわかる。見方や水準、注意点のわかりやすい解説も掲載。

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信用残や裁定残といった仮需は、全体の需要（仮需と実需）に対してどれくらいの割合か？それを表した指標が「仮需比率」です。現在は仮需主導の相場か実需主導の相場か、急落が来やすいか安定化しやすいか仮需比率を見ればわかります。仮需比率の推移と解説は、以下のページに掲載しています。

仮需比率

日本の仮需比率のチャートと時系列です。日経平均株価との比較チャートも掲載。仮需とは？仮需比率とは？計算式や仮需比率の水準や目安、過去の上限や下限、仮需主導か実需主導の相場かの見極め方、裁定解消売りが出やすい水準などわかりやすい解説も掲載。

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[速報] 最新データ｜信用取引残高の時系列（historical data）

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信用取引残高とは？（信用買残とは？信用売残とは？）

信用取引残高（読み方：しんようとりひきざんだか）は、略して「信用残（しんようざん）」と呼ばれる、信用取引の残高です。信用取引の売買の残高の合計を意味します。信用残には「信用買残」と「信用売残」があります。

信用買残（読み方：しんようかいざん）とは、信用取引で信用買い（信用取引で買いから入ること）を行ったまま、まだ反対売買をして決済していない残高です。

信用売残（読み方：しんよううりざん）とは、信用取引で信用売り（信用取引で売りから入ること・「空売り（からうり）」ともいう）を行ったまま、まだ反対売買をして決済していない残高です。

当ページでは「信用残（差引・ネットポジション）」として信用買残と信用売残を差し引いた推移も掲載しています（以下のチャートの欄）。

東京証券取引所の信用残と日本証券金融の信用残の違い

信用残は証券取引所が発表しているものと、日本証券金融が発表しているものがありますが、当ページでは証券取引所（JPX日本取引所グループ東京証券取引所）が発表している信用残を掲載しています。

両者の違いは、当ページで掲載しているJPX日本取引所グループ東京証券取引所公表の信用残は、週一回の更新で速報性に欠けるものの投資家の多くが見ている信用残です。日本証券金融が発表している信用残は「日証残（日証金貸借残高）」と言って、毎日発表されますので速報性が高い一方、各証券会社が自社内で相殺できなかった融資残高と貸株残高のみ公表されるため、信用取引全体の状況は示されない、という違いがあります。

信用買残と信用売残の増加・減少は何を示している？株価との関係

信用買残の増加は、信用取引を使ってでも買いたい投資家が増えていることを示しますので、目先の上昇を予測している投資家が増えていることを示します。株価の上昇とともに信用買残が増えれば、より株価の上昇要因となります。ただし、信用取引はいずれ反対売買をしなければならないので、将来の売り圧力ともなりますし、もし信用買残が増加しているにも関わらず株価の上昇が鈍ければ、信用取引は反対売買をしなければならない取引ですので、損失を被る前に早く反対売買をしたいと思う投資家が増えて売り圧力が強まる要因ともなります。加えて、その後に株価が下落し、反発する局面があった場合も、信用買いの反対売買（返済売り）の圧力が強まりやすくなるので、株価の戻りが鈍い要因ともなります。これらをまとめると以下のようになります。

信用売残の増加は、信用取引を使ってでも売りたい投資家が増えていることを示しますので、目先の下落を予測している投資家が増えていることを示します。ただし、信用取引はいずれ反対売買をしなければならないので、将来の買い圧力ともなりますし、もし信用売残が増加しているにも関わらず株価の下落が鈍く上昇した場合、信用取引は反対売買をしなければならない取引ですので、早く反対売買をしたいと思う投資家が増えて買い圧力が強まる要因ともなります。株価の上昇に耐えられず買戻しが入る相場を「踏み上げ相場」といいますが、信用売残が大きく膨らんでいる時に株価が上昇すれば、踏み上げは大きくなって買い圧力が強まって株価上昇要因となります。

信用評価損益率とは？

信用評価損益率（読み方：しんようひょうかそんえきりつ）は、信用残に対する評価損益の割合です。簡単に言うと、信用取引の買い建玉で利益が出ているかどうかを示した指標です。つまり、信用取引でまだ決済されていない建玉の残高の評価損益です。信用評価損益率は、東京証券取引所の信用取引高を用いて、日本経済新聞社が算出・公表しています。計算式は下記のリンク先の解説ページに記載していますが、複雑ですので数字の意味だけ見れるようにしておけばいいでしょう。

信用評価損益率は通常マイナスで出る

信用評価損益率は相場の底や天井圏を計る指標で、通常はマイナスで出てきます。これは投資家が信用取引で買建てして、含み損が出ていれば損切りせずにホールドしてしまうことが多いためです。投資家は信用取引含み益が出れば利益確定を優先して決済しやすく、含み益が出ている残高は少なくなりやすいので、含み損が出ている残高が上回ってきます。ゆえに、信用評価損益率は通常はマイナスで出てきます。

信用評価損益率の水準と相場の関係

信用評価損益率の一般的な見方は以下の通りです。

ただし、実際の相場の傾向としては、信用評価損益率が-16％以下になれば、通常の投資スタイルは通用しなくなり、売りが優勢となり、買いは基本的にNGと考えた方がいい傾向にあります。また、-20％以下になれば買い方は塩漬けが多くなり、資金がなく、買いが入りづらくなるので注意が必要です。また、信用評価損益率は小型株や新興株と連動しやすい傾向にありますが、大型株と連動する傾向はあまりありません。

信用評価損益率がプラスになった場合は注意！

信用評価損益率は通常マイナスで出てきますが、プラスで出てくることもあります。プラスで出た場合は相場の過熱を意味しますので、株価下落のシグナルとなりやすいです。株価上昇とともに信用評価損益率がプラスで出た場合、その後に株価が下落すれば信用取引で含み益が出ている投資家は利益確定しやすくなり、株価の上値は重たくなります。加えて、現物取引をしている投資家も信用取引の動向はチェックしていますので、買い控えが起こって株価の下落に弾みがつきやすくなります。ゆえに、信用評価損益率がプラスで出た場合は、危険シグナルとなります。ただし、その売り圧力を吸収するだけの出来高があれば株価が上昇することもありますので、信用評価損益率と出来高はセットで見た方がいいです。

信用倍率とは？

信用倍率（読み方：しんようばいりつ）は「信用買残÷信用売残」で算出される倍率です。

信用取り組みとは？意味の解説

信用取り組み（読み方：しんようとりくみ）とは、「信用取引の取り組み」です。信用買残を信用売残の状態や関係のことをいい、一般的には「信用倍率」のことを指します。信用倍率の見方は以下で解説しますが、信用倍率が低ければ「好取り組み（読み方：こうとりくみ）」や「信用好取組（読み方：しんようこうとりくみ）」といい、需給面で将来の株価上昇要因と考えられます。一方、信用倍率が高ければ株価の上値の重しになったり下落要因として考えられます。ゆえに、需給面で信用取り組みは注目度が高いです。

信用倍率が高い・低いの意味

株価上昇局面では信用買残（未決済の買い残高）が増えますので信用倍率は高くなる一方、信用取引はいずれ反対売買をしなければならない取引ですので、将来の売り圧力になります。株価下落局面ではその逆で、信用倍率は低くなる一方、将来の買い圧力になります。

信用倍率の水準を見て先行きの株価を予測しよう！

信用倍率は1倍以上で信用買いが信用売りより多いをことを示し、1倍以下で信用売りが信用買いより多いことを示します。信用倍率が低い時から上昇する過程で買い場となりやすく、信用倍率が高水準であれば信用買残の膨らみすぎが意識され、過熱感から株価下落が予測されやすくなります。

一方、信用倍率が上昇しているのに株価の上昇が鈍化したり下落すれば、信用買いの反対売買が増えて売り圧力が増します。ただし、その売り圧力がひと段落すれば、株価が再度上昇する可能性が出てきますし、その際に徐々に買い注文が増えてくれば基本戦略は買いになるのが一般的です。

逆に、信用倍率が低下しているのに株価の下落が鈍化したり上昇すれば、信用売りの反対売買が増えて買い圧力が増します。ただし、その買い圧力がひと段落すれば株価が再度下落する可能性が出てきますし、その際に徐々に売り注文が増えてくれば基本戦略は売りになるのが一般的です。

信用買残比率とは？

信用買残比率（読み方：しんようかいざんひりつ）とは、全体の需要（総需要：仮需と実需の合計）に占める信用買残の割合です。株式マーケットデータが算出し掲載しています。

信用買残比率が高いとどうなる？信用買残比率の見方の解説

信用買残比率は全体の需要のうちの信用買残（仮需）の割合がどれくらいかがわかる指標です。全体の需要に対して信用買残が増加すれば信用買残比率は高くなり、全体の需要に対して信用買残が減少すれば信用買残比率は低くなります。

信用買残が増加している状況というのは、投資家の買い意欲が強くなっている状況を表しています。ただし、信用取引は資金を借りて投資を行っているため、一定期間後に反対売買をする必要があります。よって、信用買残の増加は将来的な売り圧力も表していますので、信用買残比率が高まっている場合、将来の売り圧力を警戒する必要があります。信用買残比率が高いのか？低いのか？は、過去の水準から判断するのが一般的です。

信用買残比率の水準は信用買残比率の過去の水準、つまり信用買残比率は過去どれほど高くなったのか低くなったのかが目安となりますが、同時に時価総額の推移も見ておくのが重要です。当ページで掲載している信用買残比率のチャートには時価総額も表記していますので、一緒に見るようにしてください。

例えば、当ページでは信用買残の推移を掲載していますが、信用買残が増加していて時価増額も伸びている場合、信用買残比率が低めに推移しやすいです。この状況の場合、信用買残の売り圧力が出ても影響は限定的になりやすいと考えられます。一方、時価総額が伸びていない状況で信用買残比率が高い場合、将来の売り圧力の影響が大きくなりやすいので注意が必要です。

また、信用買残比率は以下の欄で紹介する仮需比率と共に見た方が良い指標で、信用買残比率が高く仮需比率が高い場合、相場反転時の影響が大きくなりやすいので注意が必要です。